2020年東京大会に向けた「ホストタウンサミット」

LINEで送る
Pocket

平成30年2月25日(日)
内閣官房東京オリンピック・パラリンピック推進本部の主催による、2020年東京大会に向けた「ホストタウンサミット」が武蔵野大学有明キャンパスで開催されました。

その中のプログラム「テーマ別分科会」の1セクションを当機構ならびに地域活性学会が担当し「オリンピック・パラリンピック教育」をテーマに「観る」「する」「支える」そして「学ぶ」が育むレガシー『オリパラ教育が育む子供たち』と題して開催いたしました。

分科会では、事例発表として、東京都教育庁指導部オリンピックパラリンピック教育調整担当課長(兼務 総務部オリンピックパラリンピック教育連携担当課長)の鈴木基成氏より、今後、本格的に始まるホストタウンと各国との交流、そして教育の先行事例として東京都のオリパラ教育の取組について。ならびに2002年FIFAワールドカップ日韓大会におけるクロアチア代表チームキャンプ地(新潟県十日町市)において、チームをお迎えする環境づくり、市民との交流、子供たちへの教育(各種交流事業)に携わられた経験を持つ株式会社ドブロ代表取締役川崎幸樹氏より発表いただきました。

東京都教育庁鈴木課長からは、東京都教育委員会では、2020東京大会を子供たちの人生にとってまたとない重要な機会ととらえ、その後の人生の糧となるような掛け替えのないレガシーを子供たち一人一人の心と体に残していくため、都内の全公立学校2300校で、平成28年度から取り組んでいる。ホストタウンは、選手とのスポーツ交流のみならず、文化・教育など、多様な取組を行うことが、地域活性化に向けた鍵となる。ホストタウンの取組を一過性の取組とすることなく、着実に将来に向けた地域活性化につなげる取組にしていくことが重要であること。

 

株式会社ドブロ川崎氏からは、当時携わったことからご自身の環境も大きく変わった経験や、現在もクロアチアの国そして人と継続して交流を持つとともに、実際肌で感じられたクロアチアとキャンプ開催地(新潟県十日町市)の変化そして経験することの重要性についてお話いただく中で、教育が持つその場の変化のみならず、将来に及ぼす影響について。
などのお話をいただきました。

 

その後、当機構代表理事の御園愼一郎をモデレーターとして、会場参加者とともに「オリパラ教育」の具体的事例をもとに、その重要性とオリパラ教育が育むレガシー、そして、2020年大会を契機とした活動がもたらす地域活性化についてディスカッションを行いました。

「日本の未来を担う子供たち(レガシー)を育むことができるまたとない機会を通じ、心と体にいかにして残していくのか・・・」

これからも当機構としましては、取り組んでまいりたいと考えております。